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The introduction of the Speakers !

スピーカープロフィール一覧

出頭 則行:九州大学経済学府産業マネジメント専攻 教授

【専門分野】マーケティング
【略歴】上智大学文学部英文学科卒業後、1970年株式会社電通に入社。主に海外事業と国 内営業に従事。
ジャカルタ、シンガポール、クアラルンプール、ロンドンに駐在し、 通算14年間を海外任地で過ごす。
電通常務執行役員、電通アジアのCEO、電通顧問を歴任。
九州大学ビジネススクールでは,2003年4月からマーケティングを担当。

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2012年02月01日 10:00
成熟期のマーケティング2(マーケティング/出頭 則行)

成熟期のマーケティング2(マーケティング/出頭 則行) 前回は成熟期のマーケティングというお話で、日本は今成熟期だと言われていますが、そうではなく、衰退期の事を成熟期といってここまで引っ張ってきているのではないかという話でした。 ■成長戦略と一心同体のマーケティング  敗戦を終戦と言った様に、停滞した20年の後、多くの人が日本はもう衰退期に入ってしまったのか,昔のギリシャやポルトガルになってしまうのではないかと怯えを抱いていて、でも衰退という言葉ではなく成熟という言葉を使うことで,何とか納得しようとしているのではないかと思います。しかし、日本が成熟期というのは間違いない事で、日本が本当に先頭を...

中村 裕昭:九州大学経済学府産業マネジメント専攻 教授

【専門分野】国際企業分析、経営リスクマネジメント
【略歴】1972年、青山学院大学法学部私法学科卒業。同年、株式会社日本興業銀行(現、みずほコーポレート銀行)入行。リオデジャネイロ、ニューヨーク、シカゴなど海外勤務14年を含め、国内外の事業金融業務に従事。2000年7月より九州大学経済学研究院。2004年4月から3年間、QBSの専攻長を務める。「経営のリスク」をキーワードとした研究を行っており、現在の注力分野は「国際的企業の経営リスク分析」「事業再生下の経営戦略」「内部統制の効果とCSR経営」。
実務分野では、米国Turnaround Management Association(TMA)会員であるとともに、「事業再生実務家協会理事」を務める。
<主要著書>
[ 単著 ]『アメリカ企業の読み方』(日本経済新聞社)、『ターンアラウンド・スペシャリスト』、『金融実務のPDCA』(以上、金融財政事情研究会) [ 監修・著 ]『金融機関コンプライアンス実務400講』、『必携 金融機関のコンプライアンス(「体制編」「業務編I」「業務編II」)』(以上、金融財政事情研究会) [ 共著 ]『 金融機関コンプライアンスハンドブック(平成11年度版~18年度版)』、『金融機関の法令等遵守態勢(平成19年度版~平成21年度版)』、『金融検査マニュアル改訂のポイント』(以上、金融財政事情研究会)

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2011年10月13日 10:00
海外進出のリスクマネジメント(その4)(中村裕昭/経営リスクマネジメント)

これまで3回にわたって、日本企業が海外に進出する際のリスクマネジメント についてお話をしました。第1回目が「原材料が不足するリスク」、第2回目が 「日本と現地のミスマッチングリスク」、第3回目が「現地パートナー企業のリスク」 などです。 日本企業の多くは、国際化における何十年という歴史の中で、海外進出には こうした多くの複雑なリスクがあることを認識しています。しかし、新たに海外 進出しようとする企業や、全く新しい地域や国に進出しようという企業は、思い もよらないリスクに直面する可能性を軽視してはいけないということです。海外 進出のリスクに対応するためには、事前に調べたり、契約を慎重に行ったり、...

平松 拓:九州大学経済学府産業マネジメント専攻 教授

【専門分野】企業財務管理、国際金融
【略歴】東京大学経済学部卒業後、1980年東京銀行に入行。銀行にては調査・企画業務の他、海外子会社(在加州)での融資業務、シンクタンクでは国際通貨問題などの調査研究に従事。その後、三菱自動車オーストラリア現地法人にてCFOとして財務部門を管掌。
2009年度より九州大学ビジネススクールで、ファイナンシャルマネジメントを担当。

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2012年01月12日 10:00
日本企業のアジアへの対外直接投資(2)(ファイナンシャルマネジメント/平松拓)

今回は、国際協力銀行とJETROのアンケート調査から、最近の日本企業のアジア への直接投資の動向をもう少し見て行きましょう。 海外への直接投資は増えていますが、昨夏に行われた国際協力銀行の今年度調査に よると、インド、ベトナムを除くと、日本企業が海外に持っている拠点数の増加には 一服感が出ています。直接投資の投資先として大きな割合を占めるアジアでも、拠点 するはむしろ減少傾向に転じたということになっています。これは、海外の拠点を 撤退する動きと、新規に進出する動きが交錯している、或いは企業が拠点の増加より も既存拠点の強化にウェイトをシフトしていることを示していると考えられます。 同時に、イン...

村藤功:九州大学経済学府産業マネジメント専攻 教授

【専門分野】企業財務 M&A
【略歴】東大法学部卒、ロンドン・ビジネス・スクールMBA。Bain & Co、メロン銀行、CSファースト・ボストン、ペレグリンを経て、98年からアンダーセンで財務戦略部門を統括。2002年に、エンロン問題で、アンダーセンとKPMGのコンサルティング部門が統合され、ベリングポイントと名称変更されたことに伴い、アンダーセンのパートナーからベリングポイントのマネージングダイレクターへ。2003年4月から開設された九州大学のビジネススクールで企業財務とM&Aを担当。スカパーのビジネス・ブレークスルー・チャンネル(ch.757)で番組講師、コンテンツ委員会委員。経済産業省主催の地域金融人材育成システム開発委員会(2003年度)と財務管理人材育成システム開発委員会(2004年度)の委員長。経済同友会会員。著書として東洋経済新報社から「連結財務戦略(2000年)」と「日本の財務再構築(2004年)」、中央経済社から「日本の実務に役立つコーポレートファイナンス」。

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2012年01月23日 10:00
オリンパス(財務戦略/村藤功)

後日掲載いたします。...

星野 裕志:九州大学経済学府産業マネジメント専攻 教授

【専門分野】国際経営、国際物流
【略歴】慶應義塾大学法学部政治学科卒業(法学士)。米国ジョージタウン大学経営大学院修士課程修了(MBA)。日本郵船株式会社、神戸大学経営学部、経済経営研究所助教授を経て、2003年4月より九州大学経済学研究院。2007年から産業マネジメント専攻長。ダイナミックに変化する経営環境や企業の動き、最新のロジスティクスの動向について、解説させていただきます。またNPO(非営利活動)やボランティアについてもお話しできればと思います。

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2011年04月12日 10:00
内なる国際化 2 (国際経営/星野裕志)

昨日、少子高齢化などで日本の内需は、これ以上拡大が期待できない 中で、優秀な人材を取り込みながらグローバルに活動するための基盤 作りという意味で、日本企業には内なる国際化が必要というお話を しました。私たちは、海外からの投資や観光客や人材を迎えるならば、 それと同じことを日本に住みながら考えなければならないということ です。 なぜなら、少子高齢化で労働力不足になるのは目に見えているわけで、 日本国内だけでは、経済や内需は拡大できないので、外から来た人 たちに期待をしなければなりませんが、そのためには体制作り、つまり 私たち自身の内なる国際化が必要です。 福岡は以前、英国のMonocle(モノク...

永田晃也:九州大学経済学府産業マネジメント専攻 教授・専攻長

【専門領域】技術経営、科学技術政策
【略歴】1959年生まれ。早稲田大学大学院経済学研究科修士課程修了。文部科学省科学技術政策研究所主任研究官、北陸先端科学技術大学院大学知識科学研究科助教授を経て 九州大学大学院経済学研究院准教授 。2011年から産業マネジメント専攻長。
<主要著書>
 『日本型イノベーション・システム』(共編著、白桃書房)/『知識国家論序説』(共編著、東洋経済新報社)/『知的財産マネジメン トー戦略と組織構造』(編著、中央経済社)

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2011年10月04日 10:00
第8回「科学技術政策の経済効果」(2)(科学技術・イノベーション政策/永田晃也)

 前回は、科学技術政策の経済効果を把握するための方法について論じるため、まず技術進歩率の計測方法について説明しました。技術進歩率は、様々な投入要素を考慮した全要素生産性(TFP)の伸び率によって計測されること、また、TFPの伸び率を計測するためには、経済成長率から要素投入の伸び率を差し引く方法が広く用いられてきたという話をしました。その上で、このような方法は、いわば投入要素の伸びでは説明できない残差として技術進歩を把握するものであるとして、その問題点を指摘しておきました。それに対処する方法を論じるところから、話を継いでみたいと思います。  技術進歩を単に成長の残差として扱っている限り、その要因...

高田仁:九州大学経済学府産業マネジメント専攻 准教授

【専門分野】産学連携マネジメント、技術移転、技術経営(MOT)
【略歴】九州大学工学部冶金学科卒業後、大手鉄鋼メーカーに勤務。1993年九州大学大学院工学研究科修士課程修了。コンサルタント会社を経て、東京大学のTLOであるCASTIの経営に参画し、副社長兼COOをつとめる。2003年2月に九州大学大学院経済学研究院(ビジネススクール)助教授に就任し、現在に至る。知的財産本部技術移転Gr.リーダーを兼務。

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2012年01月30日 10:00
巨大科学の意義(その2) (産学連携マネジメント/高田 仁)

さて今回は、素粒子物理学者の間で進められているILC構想を紹介しながら、 巨大科学の意義について考えて行きたい。 ILCとは国際リニアコライダーの略称で、 素粒子物理学の専門家の間で構想されている次世代の加速器のこと。 現在の世界最大の加速器は、スイス・ジュネーブの CERN(=ダン・ブラウンの「天使と悪魔」に、 反物質を発明し保管していた研究施設として登場) にあるLHC(リニアハドロンコライダー、 巨大な加速器で陽子と陽子を衝突させ、 そのエネルギーで発生する素粒子を解析する)だ。 例えば、昨年12月に、物理学の標準理論のなかで 唯一その存在が確認されていない 「ヒッグス粒子(物質の質量の...

朱 穎:九州大学経済学府産業マネジメント専攻 准教授

【専攻分野】イノベーション・マネジメント、国際経営
【略歴】一橋大学大学院商学研究科博士課程修了、博士(商学)。
一橋大学大学院商学研究科助手、跡見学園女子大学マネジメント学部准教授を経て現職。
<主要著書>
『ケースブック 日本のスタートアップ企業」(第2章担当、有斐閣)/『地球温暖化問題の再検証』(共著、東洋経済新報社)/「技術革新のタイミング:1970年代における自動車排気浄化技術の事例」(共著)『組織科学』第40巻第3号。

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2011年01月24日 10:00
BYDの躍進(イノベーションマネジメント/朱穎)

■電気自動車産業への参入 BYDという中国の会社についてお話しします。この会社はもともと電池メーカーだったのですが、最近は電気自動車を製造・設計していることから大変注目されている、いわゆるアントレプレナーシップ型の自動車メーカーに成長したという面白い会社です。BYDはもともとパソコンや携帯電話向けのリチウムイオン電池を製造、販売する電池メーカーとして1995年に創業し、その後国営自動車メーカーを買収することによって自動車生産に乗り出した。この企業は中国国内で4つの生産基地を持っており、2009年の生産台数は45万台まで突破し、中国自動車マーケットにおいて第6位にまで成長しました。中国の自動車マ...

五十嵐伸吾:九州大学ロバート・ファン/アントレプレナーシップ・センター准教授・副センター長、(九州大学経済学府産業マネジメント専攻 併任)

【専門領域】ベンチャー企業論、起業論、ベンチャーファイナンス論
【略歴】小樽商科大学商学部管理科学科卒業。筑波大学大学院ビジネス科学研究科経営システム科学専攻修了(MBA)。三和銀行(現三菱東京UFJ銀行)入社後、同行が設立したハイテク系スタートアップ企業を支援する 財団法人三和ベンチャー育成基金(現・三菱UFJ技術育成財団)に出向。以後、スタートアップ企業の発掘・審査・成長支援の実務に従事。2005年3月、同行退社。九州大学に奉職(ベンチャービジネスラボラトリー准教授、同経済学府産業マネジメント専攻(ビジネススクール)助教授)。2005年8月、株式会社トランスサイエンス入社(九州大学より兼業承認済)。 NEDO審査委員(「大学発事業創出実用化研究開発事業」、「バイオプロセス実用化」等)、東京電機大学客員教授等を歴任。

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鈴木右文:九州大学言語文化研究院言語環境学部門言語情報学講座 准教授 (九州大学経済学府産業マネジメント専攻 併任) 放送大学福岡学習センター 客員准教授

【専門分野】英文法理論、コンピュータによる英語教育
【略歴】早稲田大学教育学部英語英文学専攻卒業。千葉大学修士課程を経て、東京都立大学大学院博士後期課程中退。九州大学言語文化部に講師として着任、大学院言語文化研究院へ配置換えの後、大学院経済学府産業マネジメント専攻も兼任(「異文化コミュニケーション」を担当)、放送大学の客員教員も兼ねる。言語文化研究院の政策に従って英語カリキュラム、特にコンピュータを利用した英語教育に取り組む。映画は数ある趣味のひとつで、映画関係の授業も担当している。毎年の九大生の海外英語研修も統括。

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2011年12月29日 10:00
ビジネスに関した英語:図表(異文化コミュニケーション/鈴木 右文)

ビジネスに関係した英語で、今回は図表についてです。図表というのはピンとこないかもしれません。ビジネスのプレゼンをしている方々は、パワーポイントなどで色々な表を使います。円グラフや棒グラフなど駆使し、いい発表をしようとするわけですが、そういった時の色々な用語を少し覚えて頂いて、若干表現も仕入れていただこうかという趣向です。 ■図表の種類の表現  まずは図表の種類です。項目が並び、それに対応した数字が並んでいるような表があります。Excelを想像して頂ければいいのですが、ああいった表を英語では table と言います。どういうわけか椅子とセットのあのテーブルと同じ単語です。次にグラフです。いわゆる...

髙橋幸夫:九州大学経済学府産業マネジメント専攻 助教

【専門分野】
マーケティング 自動車産業分析
【略歴】
同志社大学商学部卒業、京都大学大学院経済学研究科博士後期課程単位取得。 ㈱電通テックで、自動車メーカーのマーケティング・プロモーション関係に約20年間従事。 2009年より九州大学大学院経済学研究院に奉職。現在の注力研究分野は、中国自動車市場分析、中古自動車流通、自動車リサイクル研究分野。

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2011年06月14日 10:00
JR博多シティ開業2 (マーケティング/高橋 幸夫)

JR博多シティは、前回お話ししたようにその立地はもちろんですが、 他にもいくつの特色があります。 今回も前回に引き続き、2011年3月に開業したJR博多シティについてお話ししていきます。 ■女性向けの施設環境 まず、女性をターゲットとした商業施設とし て全体のコンセプトをまとめているという点がJR博多シティの特徴としてあげられます。 九州に初出店した阪急百貨店、アミュプラザ、 飲食店も含めて全て女性にとって入店や買い物がしやすい店舗構成、 施設環境を構成、提供しているといえます。 確かに、アミュプラザには東急ハンズやセレクトショップが多数出店しており、 男女どちらでも楽しめる、あるいは買い物で...

永池克明:久留米大学商学部兼大学院ビジネス研究科 教授

【専門分野】国際企業戦略論、アジア産業、企業論
【略歴】山口大学経済学部経済学科卒業。中央大学大学院総合政策研究科博士後期課程修了。博士(総合政策)。 (株)東芝で経営企画畑を中心に36年間勤務。その間、(社)日本経済研究センター、ドイツ・キール大学世界経済研究所留学。東芝アメリカ(IEBS)社副社長、本社経営企画担当部長、本社国際本部アジア総括事務所企画・支援部長、 参与・経営トップ特別補佐等を歴任。2003年4月九州大学大学院経済学研究院教授・九州大学ビジネススクール教授。 九州大学アジア総合政策センター教授を兼務。2007年4月から現職。中国・東北大学工商管理学院客員教授。青山学院大学社会情報学研究科客員教授。九州・中国ビジネス研究会座長。
<著書>
『グローバル経営の新潮流とアジア』九州大学出版会(2008)/『電機産業の発展プロセス―競争力を高める企業戦略』中央経済社(2007)/『現代経営戦略の潮流と課題』(共著)中央大学出版部(2004)他

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2011年12月09日 10:00
韓国の就職事情(国際企業戦略/永池克明)

韓国の就職事情 前回、韓国は外向きで世界と手を組み輸出入に関する自由化を図ってきたという話 でしたが、今日は韓国の国内事情のうち就職についてお話します。 リーマンショック以降、世界同時不況で日本も大変就職事情が厳しく就職氷河期と いわれておりますが、開国政策を推進して成長戦略に乗り、元気そうにみえる韓国 も就職や雇用事情はかなり厳しいというお話です。 韓国の場合、全勤労者が1751万人いますが、その内34.2%が非正規職に該当します。 従って、勤労者全体の3人中の1人の割合で非正規職の人々が占めています。分母も 1751万と、日本よりかなり少ないのですが非正規職の比率は高いといえます。その他 ...

国吉 澄夫:> (社)九州・アジアビジネス連携協議会 理事・事務局長 兼 中村学園大学流通科 学部特任教授

【専攻分野】中国ビジネス(投資戦略)、中国産業論(電子産業)
【略歴】京都大学法学部卒業。1971年(株)東芝入社。東芝ロンドン事務所駐在などを経て、1979年から中国業務に従事。プラント・技術移転・合弁会社立ち上げなど実務を経験。1994年江蘇省無錫市でのIC工場現地法人設立、副総経理として赴任。1996年から本社中国部長/室長として全社中国事業を統括,地域戦略立案。2005年10月より2010年6月まで九州大学アジア総合政策センター教授。「ICABE九州・中国ビジネス研究会」の発起人/運営委員。
<主要著書>
「新たな融合製品で拡大へー電子産業」/『中国ビジネス・これから10年』日本経済研究センター編(日本経済新聞社、2005年)/「対中投資と日中産業連携」(九州大学アジア総合政策センター『紀要』2007年)他

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2012年01月18日 10:00
中国の高速鉄道事故と自主創新(中国ビジネス/国吉澄夫)

後日掲載いたします。...

久原 正治:九州大学経済学府経済システム専攻 教授

【専攻分野】経営学
【略歴】博士(経営学)。1949年福岡県久留米市生まれ。1972年慶応義塾大学経済学部卒業、日本長期信用銀行入行、カリフォルニア大学バークレー校経営大学院留学後国際金融業務に26年間従事。銀行破綻に伴い大学に転じる。1999年立命館大学経営学部教授、2001年立命館アジア太平洋大学経営管理研究科教授を経て、2007年10月より現職(経営政策講座)。九州アジア経営塾プログラムアドバイザー。この間ソニー大学、大和マネジメントスクール、デポール大学経営大学院(シカゴ)、シンガポールマネジメント大学、ソフィア総合経済大学大学院(ブルガリア)などの講師兼任。現在、故郷九州の若者をいかにしてグローバルに通用するビジネス人材にするかに興味を持つ。
<主要著書>
『銀行経営の革新』学文社、『金融イノベータ-群像』シグマベイスキャピタル、共著『英語で学ぶ金融』有斐閣など。近刊 『日本の若者を世界に通用する人材に』。最近の雑誌連載「グローバリゼーションの中での邦銀の行方」(週刊金融財政事情2007年11月-2008年4月)、「CFO書評」(季刊CFO FORUM 2002年以降現在まで毎号)。

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2012年01月25日 10:00
2012年の日本経済はどうなるか(経営学/久原 正治)

前回は、2012年の世界経済はどうなるかという話でしたが、今日は2012年の日本の経済はどうなるかという話をします。世界の経済の動きの中で、日本経済がどうなのかという話ですが、まずは現状から分析していきます。 ■日本の経済の問題点 日本の経済は、この20年間は低成長が続いたのですが、よく見てみれば先進国としては結構よくやってきたと思います。つまり、決して所得がマイナスになったり、あるいはこのデフレがひどくなって大変なことになったりしているわけではありません。企業の所得は増えていて、業績が好調なところは随分あります。 では、何がいけないのかというと、この20年間の数字を見ますと、まず雇用者の所得...

谷川徹:九州大学産学連携センター教授/副センター長、> ロバート・ファン/アントレプレナーシップ・センター長(知的財産本部副本部長、ベンチャービジネスラボラトリー長兼務)

【専攻分野】地域経済政策、ベンチャー・インキュベーション、産学連携
【略歴】京都大学法学部(行政法)卒業後1973年日本開発銀行(現日本政策投資銀行)入行。以来、融資、審査、中央省庁調整、情報システム開発、地域・都市開発コンサルティング、国際業務(ロスアンジェルス首席駐在員等)、政策評価等、多様な業務に従事した。2000年同行退職後、スタンフォード大学アジア太平洋研究センター客員研究員としてシリコンバレーの地域発展を研究すると同時に、ハイテクベンチャーやベンチャーキャピタルのアドバイザーを務めた。九州大学客員教授を経て2003年3月より現職。九州大学の新しい産学官連携システム構築を通じた、地域発展への貢献を目指す。論文に「シリコンバレーにおける "会員制起業家支援団体"の研究」等。 独立行政法人評価委員会産業技術分科会臨時委員、在日米国商工会議所会員等。

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2009年06月24日 10:00
九州大学は九州・福岡の役にたつのか-その3 (地域経済政策/谷川徹)

“ゲーム”に関するオランダと九州大学との産学連携 産学連携というのは、主に国内の企業と大学がやるもの と思っている方が多いと思いますが 我々九州大学が今、特に力を入れているのが 海外の企業或いは研究機関と共同する国際間の産学連携です。 九州大学が始めた国際産学連携の最初のプロジェクトというのは 中国との間での産学連携でした。 ただ、昨年から日本政府から、国際間の産学連携をやり 日本の大学の知力を世界に広め、世界の企業と付き合うことによって日本の大学はもっと刺激を受けるべきだという政策のもと、補助金を頂きましたので アジアだけではなく欧米に拡大する話になっています。 いくつか成功プロジェクトがあ...

岡田昌治:九州大学 特任教授 知的財産本部国際産学官連携センター 国際法務室長

【専門領域】国際企業法務、契約実務、インターネット法
【略歴】NTTグループ、特に米国子会社のNTTアメリカ、インターネット・ビジ ネスのNTT-Xなどにおいて国際法務を中心に幅広くNTTの国際ビジネスを担当 する。米国滞在10年のキャリアとインターネット・ビジネスの経験は、豊富。平成13年12月NTT退職後、株式会社ACCESSジェネラル・カウンセル、エイベックス株式会 社顧問、株式会社麻生顧問、その他を経て、平成14年10月より九州大学大学院法学研究院 准教授。九州大学法科大学院(ロー・スクール)にて「契約実務」、「インターネットと法」、「国際企業法務」等の講座を担当後、平成20年10月より現職。

九州大学法科大学院 非常勤講師
慶応義塾大学 KMD 非常勤講師
株式会社ACCESS 取締役
株式会社福岡キャピタルパートナーズ 取締役
株式会社MovAd 取締役
保有資格は、米国ニューヨーク州弁護士、 経営学修士(MBA)

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2010年03月02日 10:00
グラミンクリエイティブラボ(国際企業法務/岡田昌治)

後日掲載いたします。...

藤村まこと:福岡女学院大学人間関係学部心理学科 講師

【専門分野】
社会心理、組織心理
【略歴】
北九州市立大学文学部、人間文化研究科修士課程を経て、九州大学大学院人間環境学府博士後期課程中退。九州大学経済学府産業マネジメント専攻(ビジネス・スクール)の助教を経て現在に至る。

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2011年08月24日 10:00
他者の行動を真似るということ(福岡女学院大学社会心理・組織心理/藤村 まこと)

街中のお店に行列ができていたりするとつい並んでみようと思ってみたりするように、私たちは思った以上に他者の行動を真似たり参考にしています。それを示した実験を今日は紹介したいと思います。 ■誰かが空を見上げたとき  もし街中で何人かの人が上を見上げると、つい自分も上を見上げたくなってしまいませんか。このように人は、複数の人が一斉に同じ行動をとると,それと同じ行動をとる傾向があると言われています。ミルグラムという研究者がそれを実験で確かめています。1968年のことなのですが,ニューヨークの街中で実験協力者としてサクラの人を準備して、複数の人が6階の窓を見上げてもらいます。その時,実験のことを知らない...

張 暁紅:大連理工大学管理学院 講師

【専攻分野】経済史、財務管理
【略歴】
1996-2000年  大連外国語学院日本語学部(学士)
2002-2004年  九州大学経済学府(経済学修士) 
2004-2007年  九州大学経済学府(経済学博士)
2007-2008年  九州大学大学院経済学研究院 助教
2008年4月-現在 大連理工大学管理学院 講師

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2012年01月19日 10:00
大連レポート(大連理工大管理学院/張暁紅)

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